今話題の「NFT」とは?仕組みや代表的なマーケットプレイスを解説!
この記事では、今話題のNFTについて解説していきます。NFTの概要、NFTが注目されるようになった背景、代表的なNFT・NFTマーケットプレイスのほか、NFTの仕組みについても触れていくので、ぜひ最後までご覧ください。
この記事では、今話題のNFTについて解説していきます。NFTの概要、NFTが注目されるようになった背景、代表的なNFT・NFTマーケットプレイスのほか、NFTの仕組みについても触れていくので、ぜひ最後までご覧ください。
知識・情報
2022/09/26 UP
- 技術
NFTはアートやゲーム、音楽、写真など、さまざまなコンテンツの希少性を証明する手段として注目が集まっています。
2021年、NFTの大手マーケットプレイスでは、デジタルアートが高額で落札され話題になりました。個人の出品した作品に対して、日本円にして数千万円から数億円の高値がついたというニュースを目にしたことがある方も多いのではないでしょうか。
この記事では、今話題のNFTについて解説していきます。NFTの概要、NFTが注目されるようになった背景、代表的なNFT・NFTマーケットプレイスのほか、NFTの仕組みについても触れていくので、ぜひ最後までご覧ください。
NFTとは
NFT(Non-Fungible Token、エヌエフティー)は、日本語で「非代替性トークン」となります。
非代替性には「唯一無二の」「他に替えがきかない」という意味があり、トークンとはブロックチェーン技術を利用して発行された暗号資産のことを指します。つまり、非代替性トークンとは「唯一無二の価値があること・所有者・作成者をブロックチェーン技術によって証明する技術」ということができます。
現実世界の非代替性なものの例としては、画家の描いた絵画の原画、アニメのセル画、直筆サイン入りの本などが挙げられます。これらはいずれも「この世に一つしか存在しない」という、唯一無二の希少性を有しているものです。
NFTは、作品の制作者(制作した人のアドレス)を明確にすることができる技術です。これまで第三者による複製などのトラブルになることが多かったデジタルコンテンツの真贋を証明する手段としても注目を集めています。
NFTが注目される理由
NFTは、固有の価値を証明することができる技術です。
アートやマンガ、トレーディングカード、音楽などのデジタルコンテンツは、所有者が誰であるのかを証明するのが難しい資産です。そのため、第三者によるデータの不正な複製が行なわれていても、所有者や作成者はコピー品との違いを明確にすることができずにトラブルになるケースが後を絶たちませんでした。
しかしNFTは、デジタル資産が唯一無二のものであることを証明できます。NFTをデジタルアートに紐づけることで、指定の制作者が作成したNFTを自分が所持していると証明できるようになったのです。
NFTでもデジタルアートのコピーは可能
NFTであってもコピーは可能です。例えばNFTの画像でも画像自体は複製することが可能です。
ブロックチェーンは、あくまでアドレスAが発行したNFTがアドレスBにある、ということだけを担保します。そのため、アドレスBを自分が所有していなくても、画像自体をコピーしてアイコン画像に加工したりローカルに保存したりすることができます。
※その際、真のアドレスBの所有者からクレームがつくことはあります。
また、NFTの作成者次第で著作権ごと譲渡するものもあれば、著作権は作成者のままということもあります。そのため著作権はNFTとは別の話であることも注意が必要です。
このように、あくまでブロックチェーンに刻まれたデータを担保するだけのNFTですが、その特性からNFTを発行することで作品に「希少性」という価値を付加・担保できると考える人も増えてきました。こうした背景から、近年、希少性に高い価値が見出されるケースが増えており、NFTアートのなかには数千万円や数億円という高額で取引される作品も登場しています。
話題のNFTを紹介
NFTの市場は非常に活気づいており、画像や音楽などさまざまな商品が取引されています。実際にどのような商品が扱われているのか、代表的なNFTについてみていきましょう。
CryptoPunks
CryptoPunks(クリプトパンクス)は、ブロックチェーン上のNFTで表される、NFTアートのシリーズです。John Walkinson氏とMatt Hall氏が設立した「Larva Labs」によって、2017年に発表されました。
CryptoPunksは特徴的なドット絵のNFTアートです。24×24のピクセルアートで描かれており、1万点のユニークなキャラクター画像が存在しています。
初期に作られたCryptoPunksは、その希少性とコレクション性からコレクターの間で人気を博しています。人間のキャラクター以外にも、ゾンビや宇宙人をモチーフにした画像も存在しており、宇宙人のNFTが約8億円で落札されたことはさまざまなメディアでも話題になりました。
BAYC/MAYC
BAYC(Bored Ape Yacht Club)は、アメリカのYuga Labs社によって作成された、個性的な猿のイラストのNFTアートシリーズです。
BAYCは約1万点が発売されており、価格もどんどん値上がりしています。2021年4月にOpenSeaで販売された当初は0.08ETH(約2万円)程度の価格でしたが、現在は数千万円の高値で取引されるようになりました。
また、MAYC(Mutant Ape Yacht Club)はBAYCから派生したNFTアートで、ゾンビのような見た目の猿がモチーフになっています。
MAYCは「SERUMS」というアイテムを使用することで入手できます。SERUMSはMAYC専用のNFTアイテムで、2021年8月21日にBAYCの保有者に対して配布されました。
MAYCはパブリック・セールでも購入することが可能で、最大2万点を発行することができます。
なお、BAYCは、2022年3月にBAYC所有者に向けてApeCoin(APE)トークンを配布し、大きな話題を呼びました。このように、BAYCはNFTをただのアートと捉えず、所有者に向けてさまざまなイベントを仕掛けることで大きなコミュニティを作っています。
Decentraland
Decentraland(ディセントラランド)は、Esteban Ordano氏とAri Meilich氏という二人のエンジニアによって2015年に創設された、メタバース(仮想空間)構想のプロジェクト
です。
Decentralandはイーサリアムのブロックチェーン上で動くバーチャルリアリティプラットフォームを構築しており、仮想空間内で自身を投影したアバターを使って遊ぶことができます。
例えば、NFT化された土地やアイテムの売買や、開催されるイベントに参加するなど、さまざまな経済活動・社会活動を仮想空間で行なうことが可能です。
またDecentralandは仮想空間における通貨として、「MANA」という独自のトークンを発行しており、Decentraland上の名前やアイテムの購入に利用されています。
Axie Infinity
Axie Infinity(アクシーインフィニティ)はベトナム発のNFTゲームで、2018年にリリースされました。Axie Infinityは、ゲームをプレイすることでお金を稼ぐことができるという特徴があります。
Axie Infinityでは、Axie(アクシー)という仮想生物を購入して、育成・繁殖・戦闘などをすることができます。また、入手アイテムや育成したAxieにはNFTが紐づいており、公式サイト内のNFTマーケットプレイスで売買することも可能です。
戦績に応じてSLP(Smooth Love Potion)という通貨を獲得できます。SLPはほかの仮想通貨と交換することが可能なため、ゲームをプレイすることが直接収入ことから、Play to Earnという言葉も生まれました。
Goblintown
Goblintown(ゴブリンタウン)はゴブリンをモチーフとしたNFTアートのシリーズで、OpenSeaで販売されています。大手ゲームプラットフォームの「The Sandbox」が14体のゴブリンを購入したことで注目されるようになりました。
ゴブリンの所有者は、SNS上でゴブリンを使って交流することができます。ゴブリンは独自言語である「ゴブリン語」で会話し、ゴブリンの所有者もゴブリン語でコミュニケーションを取ります。
Goblintownは製作者が匿名であり、ロードマップやユーティリティなどが存在しません。公式サイトに「実用性がない」と記載されているように、Goblintownはどのような目的のプロジェクトなのかは明かされていません。その秘匿性がかえって話題性を高める結果になっているのです。
NFTの仕組み
NFTの概要を理解したところで、ここからは簡単に中身を見ていくことにします。ここでは、よくあるEthereum上のNFTを元に簡単に仕組みを紹介します。
NFTの規格(ERC)
NFTに必要となる機能は多岐にわたり複雑なため、そこまで複雑なものを作るのでなければ、通常はすでにある規格を利用します。この規格は、Ethereum上でNFTを作成する場合、2022年現在ではERC721やERC1155などを使うのが主流です。
ERCはトークンの規格で、NFTの規格の場合、データの送受信、何枚もっているか、トーク名やシンボル、URIなど必要な項目が含まれています。NFTを発行する場合、このERCの規格に沿って、後述するSolidityを使い作成していくのが簡単です。
スマートコントラクトはSolidityで作成
Ethereumでは、NFTを発行するスマートコントラクトはSolidityという言語で書くことになります。Solidityで作成したスマートコントラクトをEthereumネットワークにアップロードすることで、NFTを発行する仕組みができます。
※Solidity でのNFTの作成イメージ
トークン上のデータはJSON
ここまでで、Solidityを使ってERCの規格に沿ったNFTを発行できますので、次に、トークンに画像などの設定を行っていくことになります。
すべてのデータをブロックチェーン上に書き込むことも場合によっては可能ですが(フルオンチェーンNFT)、画像や音楽のようにファイルサイズが大きいものの場合、制限があるブロックチェーンには乗り切らないことが多くあります。そのため、フルオンチェーンNFTはそれほど多くないのが現状です。
多くのNFTでは、ブロックチェーン上にはJSON形式で情報まとめて乗せるか、JSONデータがあるURIだけを設定し、残りのデータは外部サーバに置くという形をとります。
※NFT Azuki の公開データ例:画像は外部ファイルになっており、名前や属性のみがJSONで保持されていることがわかります
IPFSでデータを固定
上述の通り、JSONデータにNFTの名前や画像が格納されているURLなどを設定し、ブロックチェーンに刻むことでNFTが固定化されることになります。
しかし、例えば該当のJSONデータを自社サーバ上にある外部ファイルにしていた場合、そのJSONデータは修正できることになります。つまり後から画像を差し替えるなど、NFTを操作することが可能です。これではNFTの魅力が下がると考える人も多いため、2022年現在では、データを後から修正できないことを担保するためにIPFSを利用することがあります。
IPFS(InterPlanetary File System)は、Protocol Labsにより開発が進められている、P2Pネットワーク上で動作するハイパーメディアプロトコルとその実装です。IPFSは、中身が変わるとURIが変わるという大きな特徴があります。
ブロックチェーン上に刻まれているデータは変更できないため、URIが変わってしまうと対応できません。つまり、IPFSを利用することで事実上変更できないという仕組みになっています。
こうして、必要なデータをこのIPFS上に置き、スマートコントラクトを使用してブロックチェーンに刻むことで、作成したNFTデータを誰にも変更や削除されることがないものにします。
NFTのマーケットプレイス
NFTの販売は専門のプラットフォームで行なわれます。ここでは、NFTのマーケットプレイスのうち、日本でも言及されることの多い3つのプラットフォーム「OpenSea」「Foundation」「tofuNFT」についてみていきます。
OpenSea
OpenSea(オープンシー)はNFT販売の最大手マーケットプレイスで、CryptoPunksやBAYCなど有名なNFTアートのプロジェクトが数多く取引されています。OpenSea は2017年12月からサービスが開始しており、登録すれば誰でも自由に取引に参加することができます。
OpenSeaでの販売方式は、出品者があらかじめ価格を設定する方式と、オークション形式で販売する方式の2種類存在します。OpenSeaではオークション形式での出品も多く、数千万円・数億円という高値で商品が落札されることもあります。
また、Ethereum(イーサリアム)、Polygon(ポリゴン)、Klaytn(クレイトン)、Tezos(テゾス)、Solana(ソラナ)など、さまざまなチェーンに対応しているという特徴もあります。
Foundation
Foundation(ファンデーション)は、2021年2月にサービスが開始したNFTのマーケットプレイスです。
Foundationでは「招待制」が採用されており、誰かに招待してもらうか、Community Upvoteで上位50位に入り招待枠を獲得することで、Foundationでの登録・出品ができるという仕組みでした。しかし、Foundation は2022年5月に招待制を廃止しています。
これまで採用されていた招待制のメリットは、質の高い作品を多くそろえられるという点にあります。サービスの登録条件を満たすような実力のあるアーティストが多く、出品される作品のクオリティも担保されていました。「Foundationに出品していること自体が価値である」と見なされることも多く、作品の価値が高くなる傾向にありました。
招待制の廃止はユーザーを増やすことにつながりますが、一方で従来のFoundationに存在した「商品のクオリティの高さ」「招待されたという特別感」などが損なわれてしまうため、招待制の廃止には賛否両論が巻き起こりました。
tofuNFT
tofuNFT(トウフNFT)は、日本企業の株式会社COINJINJAが運営するNFTマーケットプレイスです。もともと海外向けに展開していたサービスで、日本には2021年に逆輸入されるかたちでサービスが始まりました。
tofuNFTはNFTゲーム(GameFi)とコレクティブルNFTに特化しており、NFT音楽や、NFTゲームで使用するアイテムなども販売されています。
tofuNFTは多言語に対応しており、世界193の国と地域でサービスを利用することができます。また、28種類ものブロックチェーンに対応しているため、ほかのマーケットプレイスでは見られないような珍しいNFTと出会うことができる点もtofuNFTの魅力です。
今後NFTの活用が期待されている分野
NFTは、BCG(ブロックチェーンゲーム)や音楽、メタバースなど、新たな分野での活用が期待されています。
ゲーム分野では、ゲーム内のキャラクターやアイテム、お金などのデジタル資産を流通させやすくなります。またNFTの活用によって、それらのデジタル資産をNFT系の仮想通貨として取引できるようになります。
チケット販売でもNFT技術の活用が可能です。一度買ったら転送できないNFTをチケットとして発行すれば、転売を抑止することも可能になります。
不動産分野でもNFTの活用が期待されています。メタバース(仮想空間)とNFTを組み合わせることで、土地や物件の売買をバーチャル上で実現することが可能となります。
NFTはコンテンツの価値を高め、著作権を証明する新しい技術
近年、世界中でインターネットを利用した消費活動が活発化しています。場所や時間を問わずさまざまな取引ができるようになる一方で、デジタル資産の取り扱いについてトラブルが発生することも少なくありません。
NFTは、著作権や所有権など、従来デジタル資産での証明が難しかった権利を明確にすることのできる新しい技術です。デジタル資産を安全に取引することができるNFT市場は、高い消費者ニーズも相まって、今後ますます勢いを増していくことが予想されます。
NFTにはさまざまな販売プラットフォームがあります。どのサービスを利用するか迷った際は、扱っているコンテンツや手数料、対応言語などを比較し、自分に合ったマーケットプレイスを選ぶとよいでしょう。