デジタルディスラプションとは？事例や生き抜くための対策を解説

企業にとって脅威ともいえる「デジタルディスラプション」は、どの企業でも経験する可能性があります。しかし、予兆もなく訪れる出来事であり、どのような対策を講じれば良いかわからないのが現状ではないでしょうか。

この記事では、デジタルディスラプションの事例や対策について解説します。具体的な対策について理解を深め、今後起こりうる事態への準備を行ない、自社にとって最善といえる手法を見出す際の参考にしてください。

デジタルディスラプションとは

「ディスラプション」という言葉は、破壊や崩壊を意味する英単語です。ビジネス業界では「市場を一新するような革新的イノベーション」という意味で浸透しています。デジタル技術が進化した近年では「デジタルディスラプション」という言葉が生まれ、ディスラプションを起こした企業は「ディスラプター」と呼ばれています。

これまでのディスラプションといえば、イノベーションを実現するまでに莫大なコストを投入する必要がありました。そのため、ディスラプターと呼ばれる企業の多くは大企業だったのが特徴です。

しかし、デジタル技術の発展により、大企業でなくても革新的イノベーションが可能となりました。近年のデジタルディスラプションは大企業に限らず、新興企業でも実現ができるようになっています。

デジタルディスラプションの事例を紹介

デジタルディスラプションは、あらゆる業界で起こっています。具体的な事例を紹介しますので、市場を一新した出来事について確認しましょう。

音楽・動画配信

これまでCDやDVDなどで販売されてきた作品は、デジタルデータで楽しめるようになりました。そのため、サブスクリプション型サービスが普及し、ワンクリックでの購入や視聴が主流になりつつあります。

実店舗での購入やレンタル、返却といった行動が不要になっただけでなく、レコメンド機能の搭載により高品質な顧客体験が可能になりました。利便性の高いサービスが発展した裏側では、レンタル事業者の売上が激減し、実店舗を閉店せざるを得ない状況に追い込まれています。

カメラ業界

1990年代後半、従来の主力製品だったフィルムカメラよりも利便性の高いデジタルカメラが登場しました。市場はデジタルカメラに移行し、ユーザーニーズにも変化が訪れます。これにより、従来製品にこだわり続け変化に対応しなかった企業は、マーケットシェアを失うこととなったのです。

その後、スマートフォンの普及により、デジタルカメラの市場も縮小しています。フィーチャーフォンに搭載されていたカメラの性能を踏まえると、スマートフォンに市場を奪われる日が来るとは予想もつかなかったでしょう。

自動車産業

上記2つは、すでにディスラプトが進んでいる業界です。一方で、今後ディスラプトが進むであろうとされている分野に自動車産業があります。

これまでは所有するものという認識のあった車も、シェアリングサービスの発展により所有しない時代がくるとも言われています。自動運転技術も進化し、自家用車を持たない世帯も増加するのではないでしょうか。

自動運転技術が進化すれば、ロボットタクシーサービスなどが開始され、低価格で移動することが容易になります。車やドライバーの需要に大きく影響を与える可能性があります。

デジタルディスラプションが起こる原因とは

デジタルディスラプションが起こる原因には、企業体制や環境など、あらゆる要素が影響していると考えられます。ここでは、重要度の高い2つの原因について解説します。

イノベーションのジレンマ

イノベーションのジレンマとは、業界のシェアを握る企業が顧客ニーズに対応しようと注力し、破壊的イノベーションへの対応が十分にできずシェアを奪われてしまう現象です。

大企業としては、十分な規模感の市場でない場合、投資が難しい場合があります。例えば、まだ市場規模の小さい分野を開拓する場合、将来の収益が現時点で見込めないだけでなく、成長しても大企業として携わるのに十分な規模感まで育たない可能性もあるため、リスクは大きくなります。

一方で、まだ開拓されていない新しい市場を見つけた新興企業はチャンスとばかりに参入し、最終的にイノベーションを起こして、既存市場のニーズを奪っていきます。大企業からすると、既存の市場で十分収益が立てられているがゆえに、そちらの顧客を大切にするあまり新しい市場への参入が遅れ、イノベーションのジレンマが発生します。

DX推進を実現しづらい環境

日本の企業は、組織の変革を推進するうえで重要な経営陣の関与が少ない傾向にあります。そのため企業全体でのDXが実現しづらい状況です。また、組織変革を目的としているにもかかわらず、これまでの企業文化や慣習、制度など、DX向きではない環境が残っている企業が多く見受けられます。

他にも、既存システムとDX推進に向けた業務が噛み合わず、結果的に既存システムから抜け出せずにいる企業も少なくありません。このままでは、破壊的イノベーションへの対応力が備えられず、武器を持たないまま戦場へと向かうことになるでしょう。

あまりDXが進んでいないとされる日本の企業は、特に力を入れていく必要があります。

なお、DX推進については、こちらの記事も併せてご覧ください。
なぜDX推進が注目されているのか？導入のメリットや今後の課題について解説

デジタルディスラプション時代を生き抜くために必要なこと

デジタルディスラプションが継続的に行われていく現代においては、破壊的イノベーションを起こされる可能性もあれば、逆に自社が起こす側になることも考えられます。どちらにせよ、必要な対応策を把握しておく必要があるでしょう。

IT技術の活用でDXに取り組む

これまでディスラプションを起こしている企業の多くは、IT技術を活用することで革新的なアイデアを生み出しています。積極的にDXに取り組み、自社における価値提供を変革する必要があるでしょう。

ただし、DXの目的が業務効率化であってはなりません。新たなビジネスモデルや価値を創出するものであり、企業全体の変革を実現することが重要です。レガシーシステムから脱却し、時代の流れに対応することで新たな技術の誕生も期待できるでしょう。

なお、日本のDX状況や課題については、日本のDX推進のキーマンとして経済産業省の研究会委員も務める山本修一郎さん(名古屋大学名誉教授)にお伺いしたインタビュー記事「【インタビュー】DX時代に求められる人材とは〜日本のDXの課題とデジタルエンジニアの必要性」も併せてご覧ください。

データを活用した客観的な評価

デジタルディスラプションには、データの活用が大きく関係していると考えられます。データは最新のものをリアルタイムで活用するべきで、このようなデータを収集、分析していく力が求められます。

こうした「ビッグデータ」を扱ううえで重要なのは「正しいデータの活用」です。破壊的イノベーションに対応するためにも、データの活用により客観的な評価や市場の見極めを行なう必要があるでしょう。

なお、ビッグデータについては、第一人者である石井一夫教授にお話をお伺いしたインタビュー記事「【インタビュー】ビッグデータで社会はどう変わるのか？ これからのエンジニアの在り方とは」も併せてご覧ください。

人材の確保や育成

持続的な競争力を維持する、あるいは他の企業との差別化を図るためには、最新のテクノロジーに精通した人材が必要です。前述したように、データの活用を実現するとなれば、ビッグデータを扱えるようなデータサイエンティストや、データストラテジストなどが求められます。

しかしこうした人材は採用や育成の難易度が非常に高いという特徴があります。自社で対応するのが難しい場合は、派遣や外周などの外部リソースの活用も検討してみてください。

なお、社会に影響を与えうる存在であるデータサイエンティストについては、データサイエンス学の第一人者である中西崇文先生にお伺いしたインタビュー記事「データサイエンティストは社会に大きな影響を与える存在！仕事のやりがいや必要スキルとは？」も併せてご覧ください。

デジタルディスラプションを生き抜くカギはDXの実現

企業にとって脅威となるデジタルディスラプションを避けるためには、事例などを参考にして自社に必要な対策を講じる必要があるでしょう。これまでディスラプションを起こしている企業の特徴として、ITを活用した破壊的イノベーションが挙げられます。

デジタルディスラプションには、DXが大きく関係していると考えられるため、まずはDXを実施できる環境を整えることが重要課題ではないでしょうか。新たな価値を生み出すうえで、自社に不足しているものは何なのかを理解する必要があるでしょう。