\ 無料相談実施・非公開求人の案内も多数!/
そのほか、会員限定のスキルアップメニューもご用意。
まずはお気軽にご登録ください。
転職が決定したら、現在働いている職場へ退職の意思を伝える必要があります。トラブルを残したままの転職は、できれば避けたいところ。自分自身も気持ちよく退社しで次のステップへ進むため、円満退社を成功させるポイントを解説します。
転職が決定したら、現在働いている職場へ退職の意思を伝える必要があります。トラブルを残したままの転職は、できれば避けたいところ。自分自身も気持ちよく退社しで次のステップへ進むため、円満退社を成功させるポイントを解説します。
知識・情報
2018/05/25 UP
転職が決定したら、現在働いている職場に退職の意思を伝える必要があります。
ただ、退職ではトラブルが起きる時もあるため、上司に切り出しにくいと悩まれるエンジニアもいるでしょう。
トラブルを残したままの退職は、退職する従業員と会社の両方にとっても気分が悪い結果となってしまいます。
円満退社は自分も気持ちよく退社でき、前向きな転職活動や転職後のビジネスにも有効なので、目指して損はありません。
本記事では、エンジニアで現在転職を検討されている方向けに、円満退社を成功させるポイントについてご紹介します。
「仕事がハードで土日になかなか休めない」
「仕事量に比べて給与が割に合わない」
「キャリアアップを目指している」
など、業務内容や待遇に対して悩みや不満を抱え、転職を検討されるエンジニアの方も少なくないのではないでしょうか。
転職が決まれば現職で退職手続きをすることになりますが、退職する従業員と会社の双方が退職することに納得し、トラブルなくスムーズに退職手続きを行うことを円満退社と言います。
エンジニアの場合、トラブルを残したままの退職は転職や今後のビジネスに悪影響を及ぼすリスクがあるため、円満退社は転職やビジネスを有利に進める上で重要な要素の一つと言えるでしょう。
ただ、退職理由や伝え方、退職までの行動によって、トラブルが発生することも少なくなくありません。
例えば、退職の意思を示した途端、強引な引きとめにあうことや、故意に退職期間を延ばされるといったトラブルが少なからずあり、なかなか退職を切り出しづらいという方もいるかと思います。
しかし、お世話になった会社と最後に揉めて退社するのは両者共に気分を害してしまいもったいないので、笑顔で見送られるように円満退社を目指しましょう。
エンジニアの退職はよほどの理由がない限り、円満退社することが理想的です。
なぜなら、仕事を残したままやトラブルが解消していない状態で退職し、それが判明した場合、会社からの自身の評価を下げてしまう恐れがあるからです。
転職すればこの会社との関係がなくなると考えがちです。
しかし、以外と狭い世の中なので、思いもよらないところで前職とのつながりを持つ可能性は十分に考えられます。
特に同じエリアや同業種であれば、より人脈が近くなる可能性は高いでしょう。
円満退社で良い人脈を築いたままでいれれば、仕事や技術の情報交換など有益な関係性を維持できれば、大きなビジネスチャンスにつながることもあるので、人間関係は良好のまま退職することが望ましいです。
もし、あなたがこの先フリーランスとして働くことを検討しているのであれば、より円満退社をすることが重要ではないでしょうか。
ただ退職願を提出しても円満退社にはなりません。
円満退社を成功させるには退職のタイミングや理由、引き継ぎといった要素がポイントです。
どんな点に注意するべきか、円満退社を成功させるポイントを詳しく見ていきましょう。
円満退社を進める上で、まずは退職するタイミングを考えなければなりません。
法律上では、どのタイミングまでに退職を伝えれば認められるのか、民法では下記のように明記されています。
民法第627条
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。
これによると、法律上は退職日の2週間前に申し出れば退職することができます。
しかし、あまりにも遅い申告は、上司や他の従業員から反感を買う恐れがあり、円満退社とはかけ離れてしまうでしょう。
一般的に2ヶ月前に切り出すのが理想とされており、遅くても1ヶ月前に申告した方が良いです。
なぜ、法律上の期限より早く申告した方が良いのでしょうか?
退職以後は別の従業員が離職者のポジションにつき、引き継がれた業務を行う必要があります。
退職の意思が分かれば上司は後任者を探す必要があり、後任者が決まれば自分の業務を正しく引き継いでもらえるように指導しなければなりません。
他のポジションと兼任している場合は合間を縫って引き継ぎ作業を行わなければなりませんし、離職者だけが使えない技術があったり、後任者がいないポジションであったりすると、新たな後任の育成や採用に時間がかかるので、早めの申告が求められます。
エンジニアはプロジェクト単位の業務を受け持つことが多いので、作業目処にも配慮しましょう。
業務がスムーズに進む中で突然の退職はプロジェクトチームの負担になり、円満退社が難しくなります。
自分が任された仕事を終わらせてから退職した方が現職で迷惑をかけず、転職後の会社でも評価を下げられるリスクがなくなるでしょう。
会社ごとに就業規則があり、それによって退職に関する規定が異なります。
一般的なタイミングは2ヶ月前を認識しつつ、就業規則を確認してベストなタイミングを見極めましょう。
職願と共に「退職します」と理由を述べずにただ一言で済ませてしまうのはマナー違反であり、退職理由をしっかり告げて退職願を出すのが正しいマナーです。
円満退職するには、退職する理由がどのような内容なのかも重要になります。
以下のようなポイントに気をつけると良いでしょう。
退職の理由として、上司や同僚との人間関係のもつれ、仕事に刺激がなくなるなどの不満があがることもあるでしょう。
しかし、このようなネガティブをストレートに伝えてしまっては、円満退社するまでに時間を要してしまうことも十分に考えられます。
不満を吐き出したい気持ちは押さえ、あくまでポジティブな転職であることをアピールしましょう。
人間関係のもつれ→「より裁量ある環境で自身の力を試してみたい」
仕事に刺激が足りない→「新たな領域に挑戦してみたい」
など、ネガティブな理由をポジティブに言い換えられると説得力もでます。
理由によっては、今の会社でも実現できるのでは、と説得されることもあり得ますから、転職しなければ実現できない、仕方ないとわかってもらえるようにしなければなりません。
退職は苦渋の決断であることをアピールしつつ、ポジティブな理由を伝えるようにしましょう。
自身の健康状態や心境の変化、結婚や出産、家族の介護など家庭の事情でやむを得ず転職が必要な場合があります。
そのような理由の場合は、下手に建前の理由は作らずに素直に理由を告げましょう。
やむを得ず転職しなければならない事情に関しては、会社側もマイナスな印象を受けづらく、むしろ応援してくれることもあります。
逆にいえば、そこで理解してもらえなかった場合には円満退社は難しいと考えた方がよいかもしれません。
転職理由によって会社もとらえ方が変わってくるので、ネガティブでトラブルが起きそうな理由や話し方は避け、ポジティブな理由で誠意ある態度で退職を切り出しましょう。
引き継ぎは必要な書類を渡しただけで完了と言えません。
後任者が引き継いだ業務内容をしっかり理解できて、はじめて引き継ぎが完了したと言えます。
引き継ぎが終わっていない状態で退職日を迎えてしまうことはトラブルの原因となります。
後任者も確認のために何度も連絡するはめとなり、転職先への迷惑にもつながりかねません。
また、ポジションを担ったことのない人や経験年数が少ない後輩が後任に着任した場合、スキル不足なども懸念されるでしょう。
自分で人選が可能なら経験者や信頼できる人物にお願いし、それが実現しない場合は綿密に引き継ぎ資料を作成し、後任者に引き継ぎ内容をしっかりと理解してもらう工夫が必要です。
円満退社のためにも退職日を設定する際は、引き継ぎの計画をしっかりと立てた上で引き継ぎの日程を決め、計画的に引き継ぎ作業を進めていきましょう。
退職することで会社が不利益を被る場合、円満退社が難しいと言えます。
具体的にどのようなパターンだと円満退社が困難かについてご紹介しましょう。
エンジニアであれば、取引企業先に常駐し、その会社の業務に従事している方もいるでしょう。
その常駐先で引き抜きにあい、転職するという話は珍しいことではありません。
エンジニア本人からすれば能力が認められたポジティブな話ではありますが、会社からすれば貴重な人材を引き抜かれたと、よい印象には捉えられにくい事象です。
このようなケースの場合には、現職の会社と転職先の会社の間でもやりとりが発生するため、できるだけスムーズに進むよう注意が必要です。
プロジェクト途中の退職は会社にとって不都合なタイミングであるため、円満退社は困難です。
退職時期を調整できるのであればできるだけプロジェクトの区切りがよい時期に調整するとトラブルも起きづらいでしょう。
しかし、どうしても早急に退職が必要な場合には、受け入れられづらいことも十分にあり得ます。
できるだけ正直な理由を説明しても理解が得られない場合は、円満退社は諦めましょう。
採用担当者は期待を込めて採用したのですから、入社から年月があまり経っていない退職は会社を裏切り、不利益を与えることとなります。
時に研修など教育費を会社がかけている場合は大きな損益となるため、会社にとって好まれません。
誠心誠意謝罪した上で、どうしても続けていくことが難しい旨を説明するようにしましょう。
人間関係を退職理由とした場合、直接は言わなくとも、同じ職場やチームメンバーへは自ずと伝わってしまうことも。
会社としても人手が減ることは痛手なので、問題の従業員と接触を避けるために別の部署に異動を提案したり、「他社に行ってもそういう人はいる」などの説得にあうなど、退職自体を阻止してくることも考えられるでしょう。
また、不仲の相手が直属の上司の場合、周囲に在らぬ噂が広まり自身の評価が下がったり、悪い印象に見られたりして円満退社に至らないことがあります。
円満退社ができないパターンは上記のようなものがありますが、それでも辞める意思があれば円満退社は諦めて退職しましょう。
どうしても退職したい理由があれば、自分を一番に考えてすっぱりと辞める意思も大切です。
退職理由や転職先は人それぞれです。しかし、退職をする際は、何の揉め事もなくスムーズに退社ができるに越したことはありません。
最後だから何を言っても大丈夫、適当でも問題ない、とは考えず、退職当日まで今までお世話になった会社に感謝の気持ちと誠意を持った行動を心がけましょう。
円満退社ができることで、気持ち良く次のステージへと進むことができますよ。