MaaS（マース）の意味とは？

IT系ニュースでも多く目にするMaaSという言葉に対して、その意味や普及するメリットなどが知りたいと感じている方は多いのではないかと思います。また、日々の仕事を通して新技術と触れ合う機会の多いエンジニアの場合、一般的に注目されることの多いビッグデータの活用法などの他に、ITベンチャー企業との連携や従来型プロジェクトとの違いといった開発側の視点で、MaaSに興味を持つこともあるでしょう。

そこで今回は、国内外におけるサービス事例を紹介しながら、MaaSの概念や仕組みなどを解説していきたいと思います。

MaaS（マース）とは？

MaaSは（Mobility as a Service）の略称です。日本語で表せば「サービスとしての移動」となります。

すべての交通手段を、単なる移動手段としてではなく、1つのサービスとして捉える「統合型移動サービス」という概念です。新モビリティサービス推進事業として、国土交通省が全国に19の先行モデル事業を選定した2019年は、日本におけるMaaS元年であると言われています。

現在の国内では、多くの都市でバスや鉄道、タクシーといった移動手段ごとの予約や支払いが一般的です。この状況で、例えば、トータルナビ（NAVITIME提供）やジョルダンなどのMaaSに基づくサービスが普及すると、スマホなどを使い各交通機関の経路検索や予約、乗車、決済といったことが、ワンストップでおこなえるようになります。

こうした仕組みによる各交通機関の利便性向上は、人口減少や過疎化、高齢化社会などの問題で廃線にならざるを得ない、地方の交通手段の維持にも役立ちます。また、MaaSによって生まれたサービスは、その地域で暮らす人々だけでなく、複雑な交通網に不慣れな外国人旅行者にとっても、非常に使い勝手の良いものとなるのです。

世界各国においても、Googleの親会社による自動運転開発部門の分社化で誕生した開発会社・Waymoの自動運転タクシーサービスや、個人所有の自動運転車を活用するライドシェアなどの取り組みにより、MaaSによる社会問題の解消といった好循環が生まれています。

MaaS（マース）の仕組みとレベル

MaaSには、サービスの統合としてのレベルが制定されています。その仕組みと合わせて、もう少し詳しく見ていきましょう。

MaaS（マース）の仕組み

MaaSを実現させるには、個別に運営・利用されている交通手段に関する情報を、ICTを活用して一元的に管理する必要があります。そのために求められるのは、移動や交通に関する大規模なデータをオープン化し、いくつかの企業間で整備・連携することです。こうした基本的な仕組みは、開発サイドの視点から見ていくと、非常にわかりやすいと思います。

例えば、MaaS分野の開発強化で知られるデンソー社などのメーカーでは、これまで車の自動化や電動化といった「モノ（自社製品）」の中で新たな技術やサービスを生み出すことが主流でした。これに対して、各社の目標がMaaSの実現に変わる今後は、ビッグデータの収集や提供なども可能な、大きなプラットフォーム上で動く「サービス」の開発を目指すようになるのです。

そのため、この目標を掲げる自動車メーカーや鉄道会社などでは、ビッグデータの活用実績やノウハウを持つ国内外のITベンチャーなどとの連携が必要となってきます。

電子マネー決済や配車予約といったサービスと、人との直接的な接点となるスマホアプリも、この分野の開発のプロジェクトを成功させるうえで、非常に大事な役割を担います。そのため今後は、デンソー社などの自動車部品メーカー内のプロジェクトにおいても、UIやUXの高いアプリ開発企業との連携が必要なケースも多くなることでしょう。

ちなみに、新たなモビリティ社会の実現に力を入れるデンソー社では、サイバーセキュリティやアジャイル開発などの分野に強いスタートアップ企業に出資をおこない、多くのIT企業との間で「仲間づくり」を始めています。各交通機関を「モノ」から「サービス」に変化させるMaaSが浸透する社会は、このような各メーカーとITベンチャーなどとのつながりによって生み出されていくのです。

MaaS（マース）のレベル

MaaSのレベルは、0〜4の5段階で表されます。スウェーデンのチャルマース工科大学の研究者によって段階が分けられました。ここでは、国土交通省の「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）について」から見えてくる内容の一部を紹介しておきましょう。

MaaS（マース）のメリット・デメリット

MaaSに基づく仕組みが社会に浸透すると、次のようなメリットやデメリットが生まれると考えられています。

MaaS（マース）のメリット

この概念によって生まれたサービスの普及は、次のように大きなメリットを社会や人々にもたらします。

1.都市の交通渋滞緩和

2.大気汚染、温室効果ガス排出の抑制

3.交通機関の効率化

4.個人の利便性向上

交通渋滞に関しては、特に自動車に関わる部分です。各メーカーによるMaaSプロジェクトの成功により、自動車を保有していなくても、自由な移動が実現されやすくなります。また、個人の自動車保有数が減少することで、大気汚染や温室効果ガスの抑制にもつながります。

オンデマンドバスや自動運転の自動車などへの代替が可能になると、人々は鉄道やバスといった個別の移動手段にとらわれることなく、新たな選択肢を使って目的地まで効率的に着きやすくなります。また、こうした方法で公共交通機関の利便性が向上した場合、交通渋滞の緩和により、従来と比べて目的地へのアクセスがスムーズになる可能性も高まるでしょう。

MaaSでは、ビッグデータの収集や分析によるメリットも注目しておきたいところです。例えば、路線バスなどの需要と供給のミスマッチが生じやすい地方都市の場合、車両を走行させながら情報取得のできるモービルアイ（イスラエル企業）などの仕組みを使えば、車載カメラから収集したビッグデータの活用で、ドライバー不足の解消や増車対応なども効率よくおこなえるようになります。

また、バス乗降客の少ない過疎地域などで利用停留所や時間帯などのデータ分析ができれば、遠方の病院などに行くお年寄りに、わざわざ停留所まで歩くバスではなく、自宅まで迎えに来てくれる定額タクシーの提案などもしやすくなるでしょう。

このように、企業・お客様・地域にさまざまな好循環をもたらすビッグデータの活用は、MaaSプロジェクトの成功を左右する大事なポイントとなります。

MaaS（マース）のデメリット

MaaSによって公共交通機関やシェアリング、レンタカーなどの利便性が高まると、自家用車の販売台数が減少することで、消費者とクルマの関係に大きな変化が起こると考えられています。

ですが、業界最大手のトヨタ自動車などでは、自動車メーカーの枠を遥かに超えたモビリティ・カンパニーに自己変革をすることで、時代の流れに合ったサービスを展開する取り組みを既に始めています。ちなみに専門家の間では、MaaSに対する自動車メーカーのスタンスは、次の2つに分かれていくと考えられています。

ロボットタクシーやシェアリングなどによる具体的なビジネスモデルに取り組む会社

都市空間や都市交通といった大きなビジョンを掲げ、アクションを起こす会社

このようにモビリティ革命に対する各社の動きに目を向けると、MaaSによって生じると噂されるメーカー側のデメリットや問題は、既に解消に向けた対策が講じられ始めていることがわかります。

MaaS（マース）のサービス事例

MaaSは比較的新しい概念ですが、すでにサービスとして実現している事例もあります。海外と日本におけるサービス事例について詳しく見ていきましょう。

フィンランドにおけるMaaS

世界に先駆けてMaaSが導入されているフィンランドでは、大型プラットフォームの「Whim（ウィム）」が利用されています。Whimには、公共交通機関やタクシー、鉄道、カーシェアリング、レンタサイクルといった移動サービスが一元的に登録されています。アプリで目的地を入力すると最適なルートが検索され、利用後はまとめてクレジット決済可能です。

これによって、公共交通機関の利用割合は48%から74%にまで増えました。また、自家用車の利用率は40%から20%へ減少しています。Whimはルートサーチとモバイルペイを兼ね備えたアプリと言えます。定額制の乗り放題サービスも提供されており、MaaSレベルで表すとレベル3に該当する統合が進んでいます。

日本におけるMaaS

日本では、次のような多くの企業によって、MaaSの実現に向けた事業が進められています。

・JR東日本

・小田急グループ

・NTTドコモ

・DeNA

・WHILL など

トヨタ自動車は、2019年3月期の決算で、トヨタ事業主体モデル・外部事業者協同モデル・販売店事業主体モデルという3方向からMaaSにアプローチする戦略を公表しています。具体的な取り組みとしては、モビリティサービス専用電気自動車「e-Palette Concept」や、ソフトバンクと共同設立した移動サービス事業「MONET Technologies」などが挙げられます。

パートナー企業とともに「小田急MaaS」を誕生させる小田急グループでは、スマートフォンアプリを通じて鉄道やバス、カーシェアリングの統合、目的地の飲食や宿泊の予約決済までを行うサービスの構築を目指しています。小田急の取り組みは、この概念によるサービスが交通だけにとどまらず、商業や宿泊などの領域まで展開できることを証明しています。新百合ヶ丘・町田・箱根エリアでは、2019年末まで実証実験中です。

こうした事例に目を通すと、MaaS元年と言われた2019年の日本においても、大手企業とベンチャー企業の協同により、海外に劣らない画期的なサービスなどが検討され始めている実情が見えてくるかと思います。

まとめ

MaaSは、すべての交通手段を1つのサービスとして捉える「統合型移動サービス」という概念です。

この仕組みを実現させるには、各事業者が連携に必要なデータのオープン化を進め、官民が一体となった開発や実証実験などの推進が必要となります。国土交通省が全国に19の先行モデル事業を選定したMaaS元年の日本では、既にたくさんの企業が多岐にわたる挑戦を始めています。

未来のモビリティ社会に欠かせない新技術を、より早く生み出す必要のあるMaaS関連プロジェクトは、エンジニアにとってもやりがいのある分野です。アジャイル開発の導入企業の中には、チーム発足からわずか1年ほどで新システムのリリースに成功した事例もあります。そのため、従来型のウォーターフォールモデルではなく、新しい開発スタイルに興味のある方は、MaaS関連事業に力を入れるITベンチャーなどに目を向けてみても良いでしょう。