業務委託で働きたいエンジニアが知っておくべきポイント

今回の記事では、「業務委託エンジニア」という言葉で総称し、その特徴や気をつけるべき点などをまとめて紹介します。

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2023/06/22 UP

エンジニアの働き方の一つに業務委託契約があります。業務委託契約は会社には所属せずに、契約に基づいてプロジェクト単位で案件に携わるケースが多い働き方です。

エンジニアの働き方は、フリーランスで複数の案件をかけもちしたり、副業で少しだけ働いたりとさまざまですが、業務委託契約で働くエンジニアの方も多いでしょう。

そこで今回の記事では、「業務委託エンジニア」という言葉で総称し、その特徴や気をつけるべき点などをまとめて紹介します。業務委託契約を希望する企業側の事情も併せて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

業務委託エンジニアとは

業務委託で働くエンジニアの仕事内容や就業条件などを解説します。

業務委託エンジニアの仕事内容

正社員の場合、会社や部署の方針に従って働く必要があります。そのため、担当プロジェクト以外へのヘルプを頼まれることもあれば、やりたくない仕事を任されることもあるでしょう。

一方、業務委託エンジニアとして働く場合は、契約内容に含まれない仕事は依頼されません。これは、雇用関係にない業務の受託者を「指揮命令下においてはいけない」と職業安定法で規定されているためです。

その代わりではありませんが、待っていても仕事が降ってくるわけではなく、自分で仕事を得ていかなければなりません。目の前の仕事に手いっぱいになっていると、契約が終了したあとの仕事がなくなる可能性があります。

常に転職活動をしている状態に近くなるときもありますが、人脈やエージェントなど、頼りになるルートを見つけられれば、がむしゃらに探さずに済むようになります。スキルシートや職務経歴書は、自身を営業するためにいつも最新状態に更新しておきましょう。

また、SNSなどでエンジニアであることをアピールし、案件依頼を待つのも一手です。技術的なブログを書いたり、ツールを作ってオンラインで情報公開したりして、わかる形で自分のスキルを証明するのも有効です。

業務委託エンジニアの就業条件

業務委託エンジニアは、契約で就業条件を決められるため、会社員のように縛られた働き方にはなりません。働く時間も場所も契約時に交渉できるのが一般的です。ただし案件によってはクライアント先へ常駐することを求められたり、セキュリティの問題でサーバーなどにはオフィスの端末からしか接続できなかったりします。働く場所も自分で決めたい方はリモート勤務が可能であるかを確認しておきましょう。

業務委託で仕事を請けるデメリットとしては、健康保険や厚生年金、雇用保険などが適用されないこと、労働基準法などの労働関係法令が適用されず、割増賃金の支払いや有給休暇の付与、最低賃金の適用などの義務が委託元にはないことなどがあります。また、雇用関係にはないため、契約内容などによっては契約を解除されてしまうリスクがあることもデメリットです。

エンジニアが業務委託で働くメリット

業務委託エンジニアには、以下のように大きく2つのメリットがあります。

好きな仕事を選べる

できない仕事を無理にやる必要はなく、やりたい仕事を選べます。勤務時間や報酬額などの条件面で仕事を選択することももちろん可能です。一時的に業務量を増やして頑張る時期を作ったり、単価交渉をして報酬アップを狙ったりといったことも業務委託エンジニアだからこそ可能となります。仮に未経験の仕事でも、これまでのキャリアのアピールの仕方によっては携われるチャンスが巡ってくることがあるでしょう。

かけもちができるので経験を積みやすい

特定の工程や特定の業種など決まった枠のなかの案件にしか携われないと、それ以外の経験を積むのは難しくなります。その道を究めるなら別ですが、たくさんの経験を積みたい場合にはもどかしい思いをするかもしれません。とはいえ、経験を積もうとして正社員の仕事を転々とすると、短期間の職歴が増えてしまい、仕事が長続きしない人に見えてしまいます。仮に副業が許可されていたとしても、平日の日中帯は正社員として働くことになるため、十分な時間を確保することは難しいでしょう。

一方で業務委託エンジニアであれば、かけもちが可能なうえに、それぞれの契約に割く時間も自分でコントロールできます。

業務委託エンジニアになるためには

個人で業務委託を請けるエンジニアは個人事業主であり、自力で仕事を探していかなければなりません。情報収集をするためのルートの確保や、自分の市場価値を高める努力をする必要があります。

エージェント経由で仕事を探す

業務委託案件を紹介してくれる会社やフリーランスエンジニア向けのエージェントを経由すると、仕事が探しやすくなります。職場の情報もエージェント経由で聞けるため、現場環境の情報も得やすいのが特徴です。それぞれの会社が独自の非公開求人を持っていることもあり、仕事の幅も広げてくれます。無償でサービス提供をしてくれるところを中心に使っていくと、過度な金銭負担も避けられます。

また、自分のアピールの仕方の検討や契約条件の交渉など、個人では難しいところをエージェントが担ってくれることもあり、第三者の目から自分を見直すことも可能です。業務委託エンジニアに必須となる報酬の請求や確定申告の手続きのサポートまで利用できれば、本業に専念できるでしょう。

人脈を活用する

働く選択肢を増やすためにも人脈は重要です。すでにある程度の信頼関係が築けている人であれば、仕事が依頼されやすくなるためです。

また、複数の人と関わることでより広く情報を収集できます。取引先の分散も期待できるため、繁忙期に業務が集中したり、閑散期に手が空いてしまったりするもったいない状況も避けやすくなります。

勉強会やセミナーに参加して面識を持ったあと、SNSでつながっておくと、いざというときに連絡が取りやすくなります。すぐには仕事につながらずとも、特定のスキルを必要とするプロジェクトが発足した場合に声をかけてもらえるよう、関係を作っておくことが重要です。

資格や経歴でスキルを証明する

医師や弁護士とは異なり、資格がないと携われない仕事は稀なため、資格取得自体は必須ではありません。ただし、資格は客観的にスキルを示すことができる点が強みです。難易度の高い資格であるほど、その分野に対する専門性を証明することになり、アピールポイントの一つとなります。

業務委託契約でエンジニアを欲しがる会社は即戦力を求めています。プロジェクトで人材が不足し、特定のスキルや経験を持つエンジニアを探していることが多く、そこにマッチすれば、仕事が受けやすくなるでしょう。経歴で何ができるかを示すことは、仕事を探すうえで重要です。求められるスキルと完全には一致していなくても、類似の経験で可能性を見てもらえることもあります。

エンジニアが業務委託契約で注意したいポイント

業務委託契約を結ぶ際に注意しておきたいポイントを列挙します。契約時に説明されることや契約書の内容がすべてですが、肝心な条件は必ず押さえておきましょう。ほかにも気になる条件がある場合は、あえてこちらから問いかけてみると安心です。

請負契約か準委任契約か

エンジニアが業務委託で仕事を請け負う場合、請負契約か準委任契約かのいずれかの形態で委託元と契約を交わしますが、一般的にリモートワーク案件の場合は請負契約、客先に常駐する案件の場合には準委任契約が多いようです。

請負契約では、委託元の仕様に沿った成果物を定められた納期で納品すれば良く、前倒しで納品できた場合には、時間換算した単価でエンジニアはより多くの報酬が得られます。ただし、成果物に対して瑕疵担保責任が、プログラムにバグが残っていたりした場合には、改修しなければなりません。また、業務に多くの時間を取られれば、時間換算単価は低くなってしまいます。

一方、準委任契約の場合は、報酬の支払対象が成果物ではなく、受託業務そのもの＝エンジニアが働いた時間になります。また、成果物に対する完成責任や瑕疵担保責任は発生しません。請負契約に比べて、エンジニア側にリスクの低い契約形態であるといえます。客先に常駐しての業務に抵抗がなければ、準委任契約で業務委託を請けた方がエンジニアにはメリットが高いと考えられます。

契約書の内容

採用面接時の口約束やプロジェクト参画後の面談などで何か決まっても、契約書に記載がなければ条件を主張できません。携わる業務の内容に目が行きがちですが、報酬や清算幅にも注意しましょう。税込みの金額なのか、交通費が含まれているのかなどは契約前に確認すべき事項です。

契約期間に関しては、一般的に「契約期間に関する条項」で、（1）有効期間、（2）自動更新の有無、（3）契約終了後の存続条項（例えば秘密保持義務や損害賠償、知的財産系の扱いなど）を定めています。自動更新条項がない場合には、期間満了で業務委託契約は終了します。自動更新する場合には、例えば「契約満了の◯ヵ月前までに双方からの申し出がなければ、同じ条件で◯年間自動更新され、以降も同様とする」と記載されています。自動更新条項があっても、設定期間内に更新しない旨、業務委託元に通知すれば、契約を終了させることができます。

契約書には肝心な情報がたくさん詰まっているため、理解できない項目や不可解な内容がある場合は、必ず事前に説明を受けておきましょう。

スキルマッチ

委託元の企業は業務委託エンジニアに即戦力や専門性を期待しています。たとえ社内のエンジニアと比べて単価が高くても、教育コストや専門性の習得にかかる時間を加味すると、外部で人を契約したほうが良いと判断した結果だからです。

エンジニアにも相応の期待が寄せられているため、自分のスキルに合わない仕事に携わると苦しい思いをすることになります。未経験の開発手法や使ったことのないツールが多いと、経験を積んだエンジニアでも成果を上げるのはなかなか難しくなります。

契約前に任される業務が自分のスキルで対応できるかはきちんと確認しておきましょう。具体的なイメージがわかない場合は、使用している環境やツールを聞いたり、プロジェクトの工程や進み具合を確認したりするだけでもリスクは減らせます。

企業が業務委託エンジニアを雇う理由

外から人材を探すのは時間も手間もかかる大変な作業です。企業側も業務委託エンジニアと契約するメリットがあるからこそ、人材探しに時間を割くのです。

人材不足で正社員の採用が難しい

採用手段や就業形態が多様化し、正社員だけが働く形ではなくなりました。フリーランスの仕事を紹介するエージェントも増え、フリーランスでも働きやすい状況が整っただけに、正社員にメリットを感じないエンジニアも増えています。

そもそも正社員でエンジニアを雇おうとしても、エンジニアの数そのものが足りていない状況です。エンジニア側もより良い条件を求めて転職してしまうため、各企業が社員の定着に苦心しています。教育コストをかける体力のある会社も減っており、社員を育成できず、その代わりに外部から即戦力を求める傾向にあります。

採用できる人材の幅が広がる

エンジニアとして働き始めた方が正社員にならずにフリーランスとして働くケースが増えているのも一因です。別の会社で正社員として働きながら、副業で別の会社と契約するエンジニアもいます。会社に興味があってもいきなり正社員として働くことをためらう方も多く、まずは業務委託契約からといったケースも存在します。

業務委託エンジニアは条件付きにはなるものの、プロジェクトの遂行に支障をきたさなければ必要な人材を確保できる有効な手段です。業務委託契約を選択肢に入れると、正社員として時間を拘束されると困る事情を持っている人や、ほかの会社とかけもちで業務を担当してくれる人など採用できる人材の幅が広がります。

人件費の効率化

システム開発の現場はプロジェクトによって開発言語や使うツールが変更となる可能性があります。すべてに対応できる万能なエンジニアを用意するのはなかなか難しいため、都度専門のスキルを持った人材を探さなければなりません。特定の開発を行なっている期間限定の採用となるため、契約機関や条件を調整して、必要な分だけのコストに抑えることができるのは企業側のメリットです。

正社員と異なり福利厚生などの経費も不要となるため、短期間でさまざまなスキルを持った人材を使いたい場合は業務委託エンジニアを雇うほうが効率よくプロジェクトを回せます。