リモートワークやテレワークに向いている職種7選とその特徴について解説

リモートワークとテレワークの違いや、向いている7つ職業とその特徴をくわしく解説していきます。

知識・情報

2020/03/25 UP

近年、働き方改革などによってリモートワークやテレワークが脚光を浴びています。会社に出勤して職場で仕事をするのが当たり前だった時代から、ネットワークを介してさまざまな場所で仕事をする時代へと大きなパラダイムシフトを迎えています。

しかし、どんな職業もまずはリモートワークやテレワーク、とするにはいくつか問題があります。人にも向き不向きがあるように、リモートワークやテレワークにも仕事との相性があるためです。

ここでは、リモートワークとテレワークの違いや、向いている7つ職業とその特徴をくわしく解説していきます。

リモートワークやテレワークに向いている職業の特徴

そもそもリモートワークやテレワークという働き方が「在宅で仕事をする」という認識で、くわしくは知らないという人も多いのではないでしょうか。ここでは、リモートワークやテレワークが一体どんな働き方なのかを解説しながら、具体的に必要とされる条件を説明していきます。

そもそもリモートワークの定義とは？

リモートワークは在宅ワークとは同義ではありません。リモートワークはネットワークを介してつながった状態で、オフィス以外の場所で働くことです。そのため、自宅のほかに、カフェやコワーキングスペース、サテライトオフィスでの勤務も含まれます。

リモートワークには主に自宅で仕事をする「在宅勤務」、コワーキングスペースやサテライトオフィスで勤務する「施設利用型勤務」、そしてモバイル端末を駆使してカフェや移動しながら勤務する「モバイルワーク」の3種類があります。ノマドワーカーという通称で呼ばれ、一般にリモートワークのイメージを強く持つのは、リモートワークの中の一種であるモバイルワークを指しています。

リモートワークとテレワークの違い

リモートワークと似た言葉にテレワークがあります。リモートワークとテレワークは、どちらもオフィス以外の場所で勤務をするという意味で使われている言葉です。

リモートワークとテレワークには厳密な定義はありませんが、リモートワークは主に「遠隔勤務をする」といった、距離や場所の話をする場合によく使われます。テレワークも遠隔勤務を指す場合もありますが、更に「勤務時間も柔軟にする」などの概念が含まれていることが多くあります。

つまり、テレワークという大分類の中に、リモートワークや在宅ワーク、モバイルワークなどの言葉が内包されているといえます。しかし実際には、リモートワークとテレワークについて、言葉を厳密に使い分けている人はあまりいないのが現状です。

リモートワークやテレワークと相性がよい職種とは

では、このように場所を選ばず仕事をできるリモートワークは、どのような職種と相性がよいのでしょうか。ここからは相性のよい業務の特徴について確認していきます。

特徴1：その場にいなくても可能な業務

リモートワークやテレワークと相性のよい業務は、まず大前提として、場所の制約がないことが挙げられます。インフラ関係のエンジニアやハードウェア開発、店舗販売など物理的にその場にいないと業務が難しい職種は、リモートワークやテレワークとは相性がよくないといえます。

このほか、物理的な制約だけでなくセキュリティ的な側面でも制約があります。たとえば、機密性の高い書類や個人情報などを扱う場合、外への持ち出しはリスクが高くなるため、一般的にリモートワークやテレワークに向いているとされる事務職のような職種であっても、仕事内容によってはリモートワークには向かない場合があります。

また、リモートワークやテレワークに適しているといわれているソフトウェア開発系のエンジニアでも、金融系システムを担当する場合などは高いセキュリティが求められ、リモートワークやテレワークができない場合があります。

特徴2：成果が明確な業務

リモートワークやテレワークの場合、勤務態度などの成果以外の部分が見えづらくなります。そのため、仕事の成果が明確であり、評価システムがはっきりしていないと、従業員の評価が難しくなります。

そのため、仕事の成果がはっきりとわかり、評価が可能な状態になっているほど、リモートワークやテレワークと相性がよいといえます。

処理した仕事量がわかりやすい経理や営業、一部の事務職やプログラマー、システムエンジニアなどのほか、成果物の品質で評価が判断されることの多いライターやデザイナーなどのクリエイターなども向いています。

特徴3：採用が難しい業務

コンサルタントや専門分野の講師、難関国家資格の有資格者、アドバイザー、希少なスキルを持ったエンジニアなどは、リモートワークやテレワークと相性がよい可能性があります。これは、業務内容が遠隔でも可能であるというだけでなく、専門性と属人性が高い職種は採用が難しいことが理由に挙げられます。

これらの業務は人材の絶対数が少ないため、場所や勤務条件と人材がなかなか合致しにくい職種です。そのため、リモートワークやテレワークを導入することで、遠方の優れた人材も採用対象とすることができ、結果的に採用力を上げることができます。企業から見た場合、リモートワークやテレワークの導入可否は、単純に業務内容だけで決まるわけではないといえます。

リモートワークやテレワークに向いている職種とは？

ではここからは、具体的にリモートワークに向いている職種を7種まとめて紹介していきます。今回紹介する職種以外にもリモートワークに向いているものはありますが、ここでは、すでにある程度の実績がある職種や、需要の高い職種を中心にまとめています。

システムエンジニア

超上流工程ではクライアント企業とのやり取りが多数発生するため、顧客折衝のために出勤する必要がある場合がありますが、工程によってはリモートワークを行うことは難しくありません。現在リモートワーク化が活発に進んでいる職種です。

特に仕様書に合わせてプログラミングしていく段階からテスト工程に至るまで、出勤して職場で行う必要がない場合がほとんどです。そのため、リモートワークに適している職業のひとつといえます。

しかし、仕様書をつくるタイミングではクライアントとの打ち合わせが必要となり、時間に縛られないテレワークが難しい場合もあります。この場合でも、プロジェクトが進行し、仕様書に合わせてプログラミングしていく段階では、テレワークも可能になっていきます。

デザイナー

デザインの分野は多岐にわたりますが、クラウドソーシングなどでも案件が多く、リモートワークの実績が多い職種です。成果物の提出によって評価が判断されるため、評価基準が明確であることもリモートワークに適している点でしょう。

しかし、クライアントにヒアリングしなければいけないものが多い場合は、打ち合わせ時間を設ける必要があるため、テレワークが難しい場合もあります。この場合でも、ヒアリング後にデザインをおこしていく段階になれば、勤務時間を柔軟に調整できるためテレワークも可能になります。

デザインはセンスなどの属人性が高い要素が強く、また精神的によい環境で集中して作業をするほうが効率の高まる仕事でもあるため、作業環境を自分で整えてよいリモートワークやテレワークとの相性が非常に高い職種といえます。

営業

営業職は、オフィスワークの中では比較的早い段階からリモートワークが進んでいる職種のひとつです。特に強くリモートワークと意識しなくても、顧客先へ直行直帰で勤務が可能で、プレゼン資料作成やデータのやり取り、顧客とのメールやチャットなどを移動中や近くのカフェなどで行っている営業職は少なくありません。

新規営業と既存顧客のフロントで評価の仕方が変わるため、しっかりと評価基準を定義する必要はありますが、営業職は数字で成果がわかりやすいため、社内に戻っていなくても評価しやすい仕事であるといえます。

すでに地方に営業所を置かずリモートワークに移行している企業もあり、今後、更にリモートワーク化が進む職種といえるでしょう。

しかし営業はクライアントありきの仕事です。そのため、仮にリモートワークの普及が更に進んだ場合でも、テレワークに対する認知が社会全体に及ばない限り、時間に縛られないテレワークは理解を得にくい状況が続くでしょう。

ライター・校正・校閲

デザイナーと並んでリモートワークと相性がよく、クラウドソーシングなどでも非常に多くの案件がある職種です。締め切りまでに執筆した本数やテキストのレベルなどで成果がわかりやすいため、評価しやすいこともリモートワークと相性がよいポイントといえるでしょう。作業内容が明確で、なおかつタスク管理もしやすいため、テレワークにも向いている職業です。

また、他の職種に比べるとリモートワークやテレワークに必要となる環境を整えるハードルが低く、パソコンがある、ネットワークにつながっている、Officeソフトが入っている、という3点を満たしてさえいれば場所は問わないという点も、リモートワークやテレワークで勤務したい人に向いています。実際に海外で暮らしながら働いているライターや編集者も多く、クライアント企業と直接会ったことがないという人も少なくありません。

このほか、校正・校閲は人口が少ない職種であるため、リモートワークやテレワークによって採用機会を増やすことができる点も相性がよいといえます。

カスタマーサポート

通信環境とパソコンを準備することで十分にリモートワークが可能で、リモートワークと相性のよい職種です。実際に「ニアショア」「オフショア」といった形で、カスタマーサポートセンターを、国内では家賃相場の安い沖縄や北海道、海外では人件費などが安く日本語教育の素地があるベトナムやフィリピン、インドネシア、台湾などに置いている企業もあり、リモートワークに近い形はすでに実践されています。

また、世界的に有名なインターネット通販大手はフルリモートワークでカスタマーサポートの採用をしており、採用された多くのカスタマーサポートが在宅で顧客からの商品に対する問い合わせ業務を行っています。

ある程度静かで業務以外の音声が入らず、パソコンとインターネット回線が確保されている場所を用意できれば、比較的リモートワークに移行することができます。

しかし、カスタマーサポートは勤務時間が決まっている場合が多いため、リモートワークは可能ですが、残念ながらテレワークとは相性が悪い場合があります。