エンジニアの働き方改革の現状は？メリット事例も紹介！

IT業界は多くの人から注目される一方で、「なかなか休みが取れない」「激務である」などのイメージが持たれがちです。しかし、IT業界のなかでも、働き方改革に積極的に取り組んでいる会社が増えつつあります。

エンジニアとして仕事もプライベートもより充実させていくために、IT業界における働き方改革の必要性について把握しておきましょう。

今回は、IT業界の働き方改革の現状や取り組み事例、働き方改革が進まない場合にエンジニアが取るべき行動などについて詳しく解説していきます。

エンジニアの働き方改革の必要性

IT業界は目まぐるしく変化していく業界であるため、一人のエンジニアが非常に多くの業務を抱えているケースもめずらしくありません。

エンジニアが長時間労働になりやすい理由としては、慢性的な人手不足が挙げられます。

一人あたりのエンジニアが抱えている仕事量が多いにもかかわらず、労務管理が行き届いていない状況になると、長時間労働につながる可能性が高くなるといえるでしょう。

情報通信業に従事する人の労災件数が多いのは、荷重な業務負荷や心理的負荷が主な原因といえます。

このように、エンジニアは注目度の高い仕事である一方で、仕事に対するプレッシャーを感じる場面も多く、責任感が強い人には特にいっぺんに多くの業務を受け持ってしまいがちです。

働き盛りのエンジニアが精神障害や脳・心臓疾患になるのを防ぐためにも、雇用環境を見直すことを前提とした働き方改革が必要です。

エンジニアの働き方改革の現状

情報通信業は労災件数が多い業種であるという点だけに注目しても、エンジニアの働き方を見直すのは急務といえるでしょう。

しかし、働き方改革が進められる一方で、現場では業務の負担感が増しているのも問題のひとつとして取りあげる必要があります。

働き方改革を推進していくために、厚生労働省は平成31年に「時間外労働の上限規制」を設けました。これは長時間労働を是正し、ワーク・ライフ・バランスを改善することを目的としたものです。

大企業の場合、平成31年4月以降は原則として「月45時間・年360時間」を超過して時間外労働をすることは法律上認められていません。

しかし、エンジニアの場合は、もともと一人で抱えている仕事量が多いという特徴があります。そのため、仕事の量や内容を変えないまま、残業時間だけを減らそうとしてしまうと、現場は大きな負担を抱えるだけの結果になってしまいます。

また、エンジニアは専門性が高い仕事であるため、人によって生産性にも大きな差が出てきます。この差は単純に長時間労働を解消するだけでは埋めることができないので、生産性の向上を考慮したうえで、好ましい働き方が実現できるような取り組みが必要となります。

エンジニアの働き方改革の取り組み事例

ここからは、働き方改革を推進しながら生産性アップを実現していくために、どのような取り組みが行われているのか紹介していきます。ご自身の労働環境と照らし合わせて、自分たちのチームは働き方改革に取り組めているのか、確認してみてください。

経営層が動いた

働き方を変えようと考えている場合で、経営陣が責任者として本気で動いた企業の多くが、長時間労働の是正や有給休暇取得の促進などに成功しています。

労働時間の管理を現場スタッフに任せていると、勤務時間の改ざんなどが起こる恐れがあります。経営陣が現状を正しく把握したうえで労働時間を抑制することができると、現場も不要な負担感を抱えずに働ける可能性が高くなります。

業務が集中することを回避

エンジニアによって、持っているスキルは大きく異なります。そのため、優秀なエンジニアの場合は特に、業務が集中しやすい傾向にあります。特定のエンジニアに業務が集中してしまうとプライベートの時間が確保できないだけでなく、健康を損なう恐れもあり注意が必要です。

この状況を回避するために、個人のスキルを向上させる取り組みを行い効果を上げている会社があります。会社全体でスキルアップに投資を行い、生産性を向上させることで、スキルが高いエンジニアだけに業務が集中することを減らし、結果として長時間労働の解消につながりました。

部門、チーム単位できちんと労務管理を行う

お互いに「長時間労働はやめよう」と声かけをし、チーム全体として抑制意識を高めていくことで効果を上げている会社もあります。

この事例では、特に勤務時間が長い社員には「時間外勤務管理シート」を用意して、残業時間を細かく管理するなど、個人個人に向き合って労務管理を行っており、部門、チームといった小さい単位でもきちんと労務管理に向き合うことで効果を上げています。

会社で働き方改革が進まないときにエンジニアがとるべき手段とは

上記のように、エンジニアが働く環境を変えようと、経営層や部門、チームといった単位で動いている事例はたくさんあります。こうした場合は、自らも率先して参加することで、働き方改革は着実に進むでしょう。

一方で、自分の会社では働き方改革がなかなか進んでいないという場合もあります。このようなときに、エンジニアはどのような手段を取ればよいのでしょうか。ここでは、働き方改革が進んでいないなかでエンジニアがとるべき手段について紹介します。

効率的でない仕事を見つけ見直す

仕事の生産性を上げていくために、まずは日ごろ行っている業務のなかで効率的でないものをピックアップしてみましょう。特に定型業務でかつ、工数が多い業務を対象に、さらに効率化できないかどうかを検討してみることがポイントです。

また、慣例化されている業務のなかには、振り返ってみるとそれほど意味をなしていないものが含まれているケースもあります。例えば、月例報告書の作成や定例会議などは、慣例となっている業務といえます。

これらの定型業務は「ノンコア業務」と呼ばれており、その業務自体が利益を生み出すことはありません。ノンコア業務の場合はそのほとんどが効率化されていないので、業務そのものをカットしたり、外部サービスを活用したりしても、利益を生む「コア業務」には大きな影響がない可能性が高いといえます。

付加価値が低く、どう考えても利益には直結しないことが明らかな業務がある場合、思い切ってカットするという選択肢も検討してみましょう。

知識、スキルを高めていく

さまざまな業務を効率的に進めていくためには、自分の知識や視野をさらに広げていく必要があります。個人的なスキルが上がると生産性が向上するだけでなく、今まではスキル的にできなかった業務の効率化が可能になる場合もあります。

上がった生産性でチームメンバーを助けたり、チームメンバーの業務の効率化も手伝っていくことで、チーム全体の業務も効率化できるでしょう。

労働環境について上司に相談する

自分から行動を起こしたにもかかわらず、労働環境が思うように改善されていないと感じている場合は、直属の上司に相談してみましょう。上司に相談する際には、自分のタスクや勤務時間を洗い出したうえで現状を整理しておき、「何が問題か」という点を明確にしておきましょう。

労働環境にまつわる問題点がはっきりとしている場合は、会社側で対応をしてくれる可能性があります。

働き方改革は簡単ではない！エンジニアとして会社の働き方改革が成功するように行動しよう！

エンジニアの働き方改革は進みつつあります。しかし、会社によって取り組み方や考え方にバラつきが見られるのが実情です。

会社として働き方改革が進みにくいと判断した場合は、転職も視野に入れたほうがよいこともあるでしょう。ただし、エンジニアとしての技術が未熟であると、転職活動がスムーズに進まない可能性もあります。

そのため、まずは現在勤めている会社の業務で効率化できるものがないか探してみて、改善できそうなものから順番に見直していくという方法を試してみましょう。

この方法を実践すれば、コア業務により集中できるようになります。効率的でない仕事をはっきりとさせ、限られた勤務時間のなかでコア業務に積極的に取り組める労働環境が作られていけば、仕事に対する取り組み方が変化するだけでなく、長時間労働もおのずと是正されていくでしょう。